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ストアロイヤルな顧客が何を求めているのかをマネージメントが的確に掌握することによって、この店が彼らの噌好性にぴったりマッチした品揃えの店となって言うまでもなく、このスーパーマーケットでのＦＦＰは会員カードの磁気テープに記録された顧客に関するデジタルデータと、商品に付けられたバーコード、それを瞬時に読み込むことのできるスキャナー、そして何よりもコンピュータのデータ蓄積能力、分析能力がｅビジネスとして集積されて、初めて可能となったものです。
米国の食品小売業においてもっとも先端的なｅビジネス化の例としては、オンラインスーパーマーケットがあげられます。
ところで、米国食品小売業界においては広大な地域を一つの企業が独占的に掌握することは難しいために、スーパーマーケットは地域ごとに寡占化が進んでいます。
そうした地域ごとにトップの地位にあるスーパーマーケットのほとんどが現在、インターネットを含めたオンラインでのオーダーを受け付けるシステムを持っていると言っても、決して過言ではありません。
企業によっては自社で独自のシステムを作り上げているものもありますが、オンラインショッピングの専門企業との協業によってオンラインスーパーマーケット化を行っている企業も多く存在します。
そうした専門企業の最大手がP社（本社シカゴ）です。
現在の営業地域は、ボストン（ストップ＆ショップ）、オハイオ州コロンバス（クローガー）、サンフランシスコ（セイフウェイ）、シカゴ（ジュエルフードストアーズ）、ヒューストン（ランダールズフードマーケット）、アラバマ州バーミンガム（ブルーノス）となっています（注:カッコ内は提携スーパーマーケット）。
同社のシステムを簡単に説明すると次のようになります。
①P社専用ソフトを自分のコンピュータにインストール。
②同社コンピュータと、モデム・電話を経由して接続し、そこから商品オーダー。
③提携スーパーマーケットに常駐するピーポッド社員が店内で商品ピックアップ。
④P社の配送要員が商品を宅配。
たとえばオーダーされる商品が果物などである場合には、熟れ具合まで指定でき、常に店内でもっとも品質の良い商品が選択されることが保証されています。
決済には通常、個人小切手が使用されますが、クレジットカードやデジタルキャッシュの使用も可能です。
なぜ米国ではオンラインのスーパーマーケットなどというものが成長しているのでしょうか。
それには現在の米国人の生活が大きく関係してきます。
米国では女性の社会進出が非常に進んでいます。
しかも日本の既婚女性に多く見られるような、基本的に主婦であるが、副収入を得るためにパートに出ている、というようなケースは稀です。
もしかしたらこの点に関しては、日本女性の方が楽をしているのかもしれません。
とにかく米国の主婦は、家事と自分のフルタイムの仕事とを両立させることに必死です。
会社では重役でありながら、家に帰ると妻であり、母親であるという女性も多く存在します。
彼女たちには会社での出世欲もありますし、母親として、自分の満足できるように子育てをすることも大切なことです。
そんな彼女たちが仕事を辞めなくてもいいように、在宅勤務の制度を作る企業も増えています。
これも今日本でも流行し始めているＳＯＨＯ、つまりスモールオフィス・ホームオフィスの一つの形です（しかしＳＯＨＯも流行にしてしまうのですから、日本という国はほんとうに不思議ですね）。
忙しい主婦のためのオンラインスーパーマーケット忙しいワーキングマザー彼女たちにとって一番の悩みは時間がないことです。
彼女たちの時間を解決するためのビジネスは米国でたくさん出現していますが、その代表的なものがオンラインのスーパーマーケットです。
米国の大きなスーパーマーケットでの買い物には非常に多くの時間を必要とします。
しかも日本のように、会社からの帰りに駅前の店によって買い物を済ませる、ということのできない米国では、家とスーパーマーケットとをわざわざ車で往復しなければなりません。
そうした時間を入れたら一回のショッピングに最低四○分はかかります。
それがオンラインで済むのであれば、こんないいことはありません。
そんな彼女たちを満足させるためにP社ではいろいろな工夫を凝らしています。
たとえば、専用ソフトのオーダー画面では、検索した商品を、価格順、カロリー順、脂肪含有量順など様々に並べ替えることが可能です。
また店の中でセールになっているものだけを表示させることもできます。
肉や生鮮野菜などは熟し方まで指定することができますし、訓練を受けた専門の人間によって陳列されているものの中からもっとも良いものが選ばれるので、品質的にも安心できます。
そのうえで商品に不満があった場合には、何回でも返品することができます。
また専用ソフトは自分だけのショッピングリストを作るという機能も備えています。
これを使えば、毎週毎週コンピュータをにらんで同じオーダー作業を繰り返す必要もなく、P社が成長している背景には前項で述べたように、忙しい米国の主婦の存在があります。
しかしいくら忙しくても自分の納得できない商品を押しつけられたのでは、満足することはできません。
特に彼女たちは賢い消費者でもありますから、商品の選択眼も鍛えられています。
自分のコンピュータに記録されているショッピングリストを引き出して、その中で足りないものを追加して、まだ冷蔵庫に残っているものを削除してから、オーダーボタンを押すだけで、必要なものが宅配されてきます。
しかも宅配時間は曜日と時間帯を指定することができます。
最近では企業が社員への厚生サービスとしてP社のコーポレート会員となっているケースもあるようです。
この場合には社内のコンピュータからオーダーを入れておいて、家に帰った頃に商品が宅配されてくるということもできるわけです。
ｅビジネス化したスーパーマーケットはまさに働く主婦の味方です。
顧客にとっての利便性を高めるためにｅビジネスを取り入れる小売業も増えています。
特に電子メールを顧客とのコミュニケーションツールの一つとして使うことは、米国小売業においてはかなり一般化しています。
電子メールがそれだけ一般消費者に普及しているということでもあります。
逆に、顧客サイドからのリクエストでこのようなｅビジネス化に踏み出す米国企業も存在します。
日本でも最近いろいろな書籍で紹介されている米国の百貨店「N百貨店」などもその一例です。
今、百貨店というように紹介しましたが、実際は百貨店サイズの大型ファッション専門店といった方がより実態に近いと思います。
同社は一九○一年に、スウェーデンからの移民J・N百貨店がシアトルで開いた靴屋からスタートしていることもあって、特に靴の取り扱いに関してはダントツの強さを示す企業です。
店内には常時一○万足の在庫が揃っていることが自慢の一つです。
またスーツやネクタイなどの品揃えにも定評があります。
要するにN百貨店はおとなが心地よくおしゃれをするための店なのです。
百貨店米国のアパレル小売業はそれぞれにターゲットとする顧客層が決まっていますが、ノードストロムの場合、裕福な中年層が主な顧客となっています。
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